もうタテマエは要らない！2018年のミレニアム世代の働き方
2018年が幕開けとなり、学生の就職活動もピークに向けて加速がついてくることでしょう。
と同時に、人事担当者にとってもハードな時期が再びやってくるわけです。
2017年は、バブル期を超える売り手市場という状況下で、大手企業の不正発覚や長時間労働によるメンタルヘルス問題が大きく報じられた年でした。
従来は控えるべきとされてきた「残業はどのくらい？」かと、学生から正面切って質問された企業も少なからずあったのではないでしょうか。
社会人となる覚悟ができていない？
データを公開し、説明会や面接で雇い主としての責任・誠意を丁寧に伝えれば大丈夫？
長年、社会人として働いてきた大人たちも決して残業が好きなわけではないのは言うまでもありませんが、心の中で、『自分たちの頃は土曜出勤もあったし終電まで働いてきた。細やかな配慮を受けずに自力でやってきた。だから下の世代にも甘えないでほしい。』と思っていませんか。
今の40代・50代が社会人になった頃に比べると、
慢性的な労働力不足と長時間労働でワークライフバランスが叫ばれる中、プライベートの時間をしっかりとりたい彼らを「腹が据わっていない」と一蹴するわけにはいきません。
2019年卒業予定である就活生の親の多くは、50歳前後。
バブル期に10代20代を過ごし、働きながらバブル経済の一連を目の当たりにし、崩壊後に訪れた激動の20年を生き抜いて今に至っている人たち。
会社を頼みに人生のプランを立てても何が起こるかわからない、我が子には滅私奉公ではない働き方をしてほしい、どこでも通用する能力を身につけてほしい、との本音を子育てに反映させてきたことでしょう。
長時間労働是正については、こんなデータがあります。
と同時に、有給休暇付与数はヨーロッパより日本のほうが少ないうえ、取得率も50％に留まっています。
個人として有給休暇を申請しにくい職場の雰囲気が、一斉に休める祝祭日を充実させたのでしょうか。
まもなく我が子と同年代の学生を同じ職場に迎え入れる側の人は、本音としての『本当は自分もこんな働き方をしたかった』を実現していく必要があります。
腹を据えなければならないのは、組織の経営陣かもしれません。
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